DOWAの動き
創業からのあゆみ
時代とともに事業を改革、拡大
鉱山・製錬会社として創業した当社は、近代化に伴う経済発展を非鉄金属の分野で支えてきました。その後も、培ってきた技術と経験が活きる新たな事業分野へ展開し、成長を続けています。
- 拡大
- 1907年 小坂鉱山焙鉱所（現 小坂製錬）
官営鉱山の払い下げを受けて創業し、鉱山・製錬事業の礎を構築
明治政府から当時日本一の銀山だった小坂鉱山の払い下げを受け、非鉄金属の鉱山・製錬会社として創業しました。創業後10数年で銀鉱石の枯渇と銀価格暴落による経営危機に陥ったものの、「黒鉱」と呼ばれる複雑硫化鉱の製錬技術開発に成功したことで銅山として蘇ることができました。さらに岡山では児島湾の干拓事業に取り組み、1,800haの農地を創出しました。
1884年
前身である藤田組が、明治政府から小坂鉱山の払い下げを受ける
1898年
小坂で黒鉱乾式製錬の操業開始
1899年
岡山で児島湾干拓事業に着手
1902年
小坂で黒鉱自溶製錬の操業開始
1915年
秋田で花岡鉱山を買収
1916年
岡山で柵原鉱山を買収
世の中の動き
1883年
日本初の電力会社である東京電燈会社設立
1889年
大日本帝国憲法発布
1901年
八幡製鉄所開業
1914年
第1次世界大戦始まる
1941年
太平洋戦争始まる
- 拡大
- 1960年頃 岡山製錬所（現 DOWAエレクトロニクス岡山）
戦後復興と基礎素材への需要増、国内鉱山を中心に事業拡大
終戦とともに当社は社名を「同和鉱業」（※）に改称し、再出発しました。その後、戦後復興のなかで農作物生産拡大による肥料業界活況を受け、日本最大の硫化鉄鉱山を保有していた当社は肥料向け硫酸の原料となる硫化鉄鉱の生産を拡大しました。また、高度成長期には急速な工業化によって基礎素材への需要が高まるなか、秋田で黒鉱の新鉱床を次々に発見し、鉱山・製錬事業を順調に拡大しました。
※ 同和という社名は、「和衷協同（心を同じくしてともに力を合わせる）」という言葉に由来しています。
DOWAの動き
1945年
商号を同和鉱業株式会社に変更
1953年
岡山製錬所（現・DOWAエレクトロニクス岡山）を設立、硫酸などを増産
1957年
大阪で（株）豊崎伸銅所（現・DOWAメタル）を子会社化、金属加工事業を開始
1958年
東京熱処理工業（株）（現・DOWAサーモテック）を子会社化、熱処理事業を開始
1959年
小坂で黒鉱の新鉱床を発見
1967年
小坂で自溶炉製錬設備が完成、稼働開始
世の中の動き
1945年
太平洋戦争終結
1949年
1ドル＝360円の単一為替レート実施
1953年
ロンドン金属取引所（LME）再開
1956年
国連総会が日本の国連加盟を承認
1960年
日本政府が所得倍増計画を発表
1964年
東京―新大阪間で新幹線が開通
- 拡大
- 1980年頃 豊岡工場（現 DOWAメタル）
為替の変動相場制移行など事業環境の激変、主力の鉱山・製錬事業から事業を多角化
高度成長期が終わり、オイルショックや為替の変動相場制移行による円高の影響で当社の事業環境には大きな変化が生じました。特に円高により国内の金属価格が大きく落ち込み、国内鉱山事業は甚大な影響を受けました。これまで主力だった鉱山事業が転換期を迎えたことで、当社は製錬や加工部門の競争力強化に加え、川下分野への展開や新規事業の模索、海外での製造開始といった事業多角化を進めました。
DOWAの動き
1971年
臨海型亜鉛製錬所の秋田製錬を設立
1975年
同和金属工業豊岡工場完成（現・DOWAメタル）
1977年
廃棄物処理を行う岡山鉱油を設立、環境・リサイクル事業を開始
1982年
半導体材料研究所（現・DOWAセミコンダクター秋田）を設立
1990年
小坂での内の岱鉱山を閉山
1991年
秋田で白金族リサイクルを開始（日本ピージーエムを設立）
1997年
米国で熱処理加工を開始（DOWA THT AMERICAを設立）
世の中の動き
1973年
円が変動相場制に移行、石油危機発生
1978年
円急騰、1ドル＝170円台に突入 国内鉱山の閉山相次ぐ
1980年
中国が対外開放政策により経済特区を設置
1982年
インターネットの概念が提唱される
1985年
プラザ合意発表、円高が急速に進行
1989年
東西冷戦の終結宣言
1999年
ヨーロッパ単一通貨ユーロが誕生
- 拡大
- 2008年 小坂製錬 リサイクル対応炉
経済のグローバル化が進展、コア事業への経営資源集中による競争力強化と安定成長実現
東西冷戦の終結などの世界情勢の変化や情報通信技術の急速な発展を背景に、経済活動のグローバル化が進展し、製造拠点の海外移転など企業活動は大きく変化しました。当社は多角化した事業群から5つの事業部門をコア事業と位置づけ、経営資源を集中投下して競争力を強化するとともに事業エリアを国内外に拡げています。
DOWAの動き
2000年
5つの事業部門をコア事業と位置づけ、事業構造改革を開始
2006年
持株会社制へ移行し商号をDOWAホールディングスに変更、本社を移転
2008年
小坂製錬で新型リサイクル対応炉の本格稼働開始
2009年
環境・リサイクル事業が東南アジア（インドネシア、タイ、シンガポール）へ進出
2011年
熱処理事業がインドに本格進出（HIGHTEMP FURNACES を子会社化）
世の中の動き
2001年
米国同時多発テロ事件発生
2005年
日本の人口が戦後初めての減少を記録
2007年
iPhone 販売開始
2008年
リーマン・ショック発生
2010年
ASEAN5ヶ国での自動車生産台数が300万台を突破
2013年
世界の自動車販売台数が8千万台を突破
